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現金余力を大きく持つ!2018年3月の金融資産! 

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2018年3月の金融資産

仮想通貨からあっさりと撤退w 投資の恐ろしさと労働の貴重さを改めて感じる今日この頃です。さて今月の金融資産は?

 

外国株式

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株価下落と円高により評価額が大きく落ちています。体感として株価下落より円高の方が影響が大きいように思います。ただ、私ができることは淡々と配当金を再投資していくことだけです。

 

国内株式

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株式市場の調整が起こりましたが、優待株はビクともしませんでした。なんとも頼もしいことに、優待の廃止・改悪以外はほとんど影響がないようです。集中投資の中小型株は大きく値を下げましたが、やや戻してきたところです。

 

銀行預金

メガバンクA 2,208,421
メガバンクB 5,000,000ちょっと

 

期間工として働きメガバンクAの預金残高を増やします。できればネット収入をもっと増やしてメガバンクBに積んでいきたいところです。

 

今年の相場は大きく荒れそうです。私はメガバンクBを投資用待機資金としていて、日経平均1万以下、1ドル80円以上の円高で証券口座へ投入する予定ですが、果たしてその時は来るのでしょうか?

 

現金余力を大きく持つ

久しぶりに日米株式市場で調整が起こりました。このくらいの調整はよくあることですが本当に久しぶりだったため、マスコミの報道も自分自身もやや戸惑っていた、といった感じでした。

 

このくらいの調整は暴落ではありませんが、この先に本当の暴落が起こらないとは限りません。今のうちからしっかりとした備えを取らなければなりません。

 

それは現金余力を大きく持つことです。銀行預金に十分な現金を持つ、証券口座の買い付け余力を十分に持つことで、株価下落による総資産の減少率を抑えることができます。それは精神の安定にもつながります。

 

また、収入を複線化することも大切です。往々にして大暴落というのは絶好の買い場となるので、十分な現金と十分な収入でビビりながら株の買い増しをしていきます。複線化された収入があれば心強いですね。

 

暴落してから慌てるのではなく、好景気で株価が好調な今のうちに有事への備えをしなければなりません。私で言うとリタイアした後ではなく、期間工で働いているうちに有事への備えを完了しなければなりません。

 

ここ数年は相場環境が良すぎました。投資の成績は自分自身の実力ではなく、相場が良かっただけと認識しています。今年はちょっと違うのではと感じます。改めて気を引き締めて、謙虚に相場に向かっていきます。

 

これからセミリタイアをする者は増えていくか?

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最近働き方改革という言葉が盛んに叫ばれています。そして、今の政府が進めている諸施策を見るにそれらが実行されていけば、今後セミリタイアをする人が増えていくと考えます。

 

具体的には残業時間の削減、副業の容認、貯蓄から投資への3つなのですが、この3つが浸透してくるとセミリタイアという帰結になるのではと考えます。正社員も非正社員関係はありません。

 

残業削減

NHK電通にて非常に痛ましい事件が起きたのは記憶に新しいところです。過労死の防止、残業削減はもはや世界的な流れであり国策です。この流れは今後各業界で進みこそすれ、以前のような長時間労働が容認されることは無くなっていくでしょう。

 

例えば今私はデンソーで働いているのですが、過去の6年間に比べて今年からは明らかに残業や総労働時間を意識しています。これはデンソーだけの話ではなく自動車業界全体でそうなっていくはずです。

 

副業容認

最近のニュースで、政府は「副業・兼業の拡大へ指針を出し、企業に対して副業の容認を促す」というのが大きな話題となりました。

 

ひと昔前なら、大企業の正社員が副業をするなど考えられないことだったのですが、政府の指針もあり副業を認める企業が増えてきました。これは時代の流れに合っていてこれからもどんどん増えていくでしょう。

 

前述の残業削減は賃金の減少と余暇の増大を意味します。優秀な人材が残業ではなく副業・兼業でお金を稼ごうとする。多数ではないですが、本業より大きく稼ぐ者も現れてくるはずです。

 

貯蓄から投資へ

「貯蓄から投資へ」というスローガンはこの10年以上空回りしてきたのですが、今度の金融庁とその長官は本気のようです。NISA、積立NISA、iDeCoといった商品を用意して国民へ投資を呼び掛けています。

 

これらの主な目的は資産形成や自分年金を作ることですが、参入者が増えるとやはり大きく資産を増やす者が出てくるのは当然のことです。桐谷さんではないですが資産形成による優待・配当金生活者も出てきそうです。

 

結果として

企業で働きながら副業を行い投資もする。ある程度の資産形成や収益が見込まれればセミリタイアをして後進に道を譲るのが一般的になりそう。

 

「生涯現役」「一億総活躍」という言葉も勇ましく踊っていますが、企業にとって65歳定年で社員を雇うより、50歳くらいでリタイアしてもらった方がありがたいに決まっています。

 

だいたい一部の大企業や公務員を除いて、普通の企業が全社員を65歳まで雇える体力などありません。また社員にとっても65歳まで社員として働くなど、少数の例外はあれど不幸なことでさっさと身を引いた方がよろしい。

 

期間社員、派遣社員といった非正社員については言うまでもありません。元々身分の保証や安定などないのですから、働いているうちに副業・投資のスキルを磨いて将来に備えていかないといけません。

 

以上のように、現在の政府の諸施策が浸透していけばセミリタイアが増えていくだろうと考えます。

 

 

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